「IT業界で働くなら資格が必要？」── ネットや掲示板では「資格は意味がない」「いらない」といった意見も多く、不安になる人も多いでしょう。確かに、資格なしで活躍する現役エンジニアは少なくありません。しかし、「資格はいらない」という意見の裏には、対象となる職種やキャリア状況によって意味の有無が分かれる、という現実があります。本記事では、資格のメリット・デメリットを職種別・目的別に整理し、「資格を取るべき人／取らなくていい人」の判断基準を示します。読むことで、あなたにとって「資格は必要か／不要か」の答えが明確になります。
なぜ「IT資格はいらない」と言われるのか
免許ではなく「資格」に過ぎないから
結論：IT資格は、医師免許や教員免許のように「資格がなければ業務できない」ものではないため、必須ではないからです。
たとえば、一般的なシステム開発や運用管理においては、国家資格やベンダー資格がなくても作業可能です。実務経験やプログラミングスキル、対応力などがあれば問題にならない職場も多いです。
具体的には、未経験から採用され自社研修やOJTで育てられる若手エンジニアが多数存在します。また、資格を持たずとも入社後にコードを書き、運用保守をこなしている人も多くいます。
実務経験やスキルが重視されるから
資格よりも「実際に使えるスキル」「現場で成果を出せるか」が評価される場面が多いため、「資格＝即戦力」とは見なされにくい傾向があります。
たとえば、開発エンジニアなら実際にコードを書いてバグ対応した経験、インフラ／ネットワークならトラブル対応やサービス設計の経験などが重視され、資格だけでは現場の即戦力とはみなされないことが多いです。
そのため、「資格を持っていても実績がないなら意味がない」「資格よりポートフォリオや実績重視」という声が強くなり、「資格いらない」と言われやすいのです。
それでも「資格が役立つ」ケースとは
未経験者や転職希望者がスキルを証明する手段として
結論：経験が浅く実績がまだない ―― そんな人には資格は強い武器になります。
履歴書や職務経歴書だけでは「どの程度IT知識があるか」を企業側に伝えにくいため、資格は「基礎的な知識・理解」を客観的に示す手段になります。
たとえば「ネットワークやインフラに興味がある」「まずは基礎から抑えたい」初心者が、ITパスポート や 基本情報技術者試験 を取得しておけば、最低限の知識があることを示せ、書類選考で有利になりやすいです。
キャリアアップや転職・待遇で評価されやすい資格を持つ場合
分野や職種によっては、資格によって待遇や配属が有利になることがあります。たとえばインフラ／サーバー／クラウド／ネットワーク系の職種では、資格を持っていることで専門性を示しやすく、選考や社内評価でプラスに働く可能性があります。
また、資格によっては「資格手当」が支給される企業もあり、金銭的なメリットにつながる場合もあります。
つまり、仕事内容や今後のキャリアを見据えるなら、資格取得が無駄になるとは言えません。
「資格を取るべき人／不要な人」は誰か
資格を取るべき人
- 未経験からIT業界への就職や転職を目指す人
- 基礎知識を体系的に学び直したい人
- 将来的にインフラ／クラウド／ネットワークなど専門職を目指す人
- 安定的にキャリアアップや待遇アップを狙いたい人
これらの人は、資格を「基礎の証明」「学習の習慣化」「転職の切り札」として有効に使えます。
資格があっても不要になりやすい人
- すでに実務経験やポートフォリオが豊富で、成果でアピールできる人
- Web系やプログラミング中心で、実務スキルが評価されやすい職種の人
- とにかく早く「実務経験」を積みたい若手（特に20代）
こうした人にとっては、資格取得に時間を割くより実務に飛び込むほうがキャリアに直結しやすいです。
まとめ
IT資格が「いらない」「意味がない」と言われるのは、資格だけではスキルや成果が示せず評価されにくいためです。一方で、未経験者や転職希望者、将来のキャリアを見据えている人にとっては、資格は有効な武器になりえます。あなたの目的・現状にあわせて「資格を取るべきか」を判断するのが最も重要です。
まずは、自分のキャリアを見据えて、必要ならば資格取得を検討してみてください。
IT資格に関する解説（ランキング・IT資格をとりまくるは有効か？）はこちらを参照ください。
